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アルファベット&略語

A



A.A.S. 【園】
 "All America Selections"(オール・アメリカ・セレクションズ)の略。北アメリカ大陸の家庭園芸の普及に向けて1932年に設立。現在,世界で最も優れた新しい品種が集まる審査会として評価されている。A.A.S.受賞品種に与えられるエンブレムは,家庭園芸のシンボルマークとまで言われ,世界中の育種家の胸をときめかす存在となっている。

AE剤 【材】
 "air entraining agent"の略で空気連行剤のこと。コンクリートを強くするための混入剤。

AIPH 【園】
 国際園芸家協会。"Association Internationale des Producteurs de I'Horticulture"の略。1948年設立。日本では1985年,国際花と緑の博覧会開催のために(社)日本造園建設業協会が加入。園芸家の国際レベルの交流や情報交換,技術開発,研究奨励,職業訓練などを目的としている。

 B



BLマーク 【材】
 "better living mark"の略で,日本の消費者マークの一つ。住宅部品の品質・性能・施工性・価格などを検査して認定される。

BOD 【環】
 CODと同様,水質汚染の度合を測るのに用いられる指標で,生物的酸素要求量ともいう。バクテリアが水中の有機物を分解するのに必要な酸素の量のこと。

 C



CEEF 【環】
 "closed ecology experiment facilities"の略で,閉鎖型生態系実験施設のこと。地球という閉鎖系の環境での物質循環を総合的に研究する。

CFEリポート 【環】
 "caring for the Earth report"の略で,持続可能な生活様式実現のための戦略報告書。国連環境計画,世界自然保護基金,国際自然保護連合が共同で発表した。

CFT構造 【工】
 "concrete-filled steel tube structure"の略で,鋼管コンクリート構造のこと。建設省(現・国土交通省)の新都市ハウジングプロジェクトが開発した建設技術。

CIDIE 【環】
 "Committee on International Development Institutions on the Environment"の略。環境に関する国際開発機関委員会。14の国際開発機関などで構成。事務局はケニア・ナイロビの国連環境計画(UNEP)本部にある。

CIFORC 【他】
 "Center for International Forestry Research"の略で「国際森林林業研究センター」のこと。

CM方式 【工】
 CMとは「コンストラクション・マネージメント(construction management)」の略で,直訳すると「建設管理方式」となる。建設の企画・設計・材料手配・施工などの管理全般,または一部を発注主に代わって行う方式のこと。設計業者や建設コンサルタントなどがCM業者となるケースが多く,発注者を支援するコーディネート役として各施工業者を選別し,個別に契約を交わす。CM業者は工事の品質やコストを管理するため,設計や現場の事情,経営感覚などを総合的に身に着けていることが必要。CM方式には以下のような長所がある。[通の中間システムをカットすることにより,質を落とすことなく建築費20〜30%減のローコスト化の実現が可能。建築の画一化を防ぎ,建築デザイナーによる個性あふれる建物づくりが実現。施主の建築に関するポリシーや希望が,各専門工事業者にダイレクトに反映できる。だ澤彁務所を中心に,施主が参加して各専門工事業者を選定できる。国土交通省はCM方式を「コストの透明性を図る有効な手段」「地方自治体が公共事業を発注する際の補助役」と位置づけ,本格的な導入を視野に研究会を立ち上げ,CM業者に対する許認可制度の有無や,発注者である自治体との契約の仕方や責任分担,保険制度の在り方などCM方式の問題点を洗い出し,ガイドラインを作成。ゥ瀬ぅ譽トの受注なので施主の顔が見え,細かい配慮で満足のゆく仕事が可能。近年のCM方式の事例としては,東京都新宿のNTT新宿ビルがある。

COD 【環】
 水質汚染の度合を測るのに用いられる指標のこと。化学的酸素要求量ともいわれ,水中の有機物を酸化するのに消費される酸素の量を指す。前項のBODに比べると短時間で測定できることから広く用いられている。

COP3 【環】
 地球温暖化防止京都会議(正式には気候変動枠組み条約第3回締約国会議)ともいい,1997年12月に160か国の代表が京都に集結して行われた地球温暖化防止に関する会議のこと。会議の最終日に採択された京都議定書には,先進国の二酸化炭素,メタンなど温室効果ガスの総排出量の削減目標が定められ,歴史的に意義の大きい会議となった。

CORINS 【工】
 「コンストラクション・レコード・インフォメーション・サービス(Construction Records Information Service)」の略で,「コリンズ」と読む。公的発注機関(国,地方自治体,およびNTTや電力会社,JR等の公益民間企業を指す)が発注した公共工事の概要と技術特性等について,(財)日本建設情報総合センターが受注者側から提出された工事実績データを蓄積し,検索などの機能により公共工事発注機関および建設企業に対してその情報を提供する情報サービスのこと。

CVM 【環】
 "contingent valuation method"の略で,「仮想評価法」のこと。自然や景観の経済的価値を算出して環境保全に役立てる手法。

 D



DIY 【般】
 "Do It Yourself"の略で,「手づくり」といった意味。日本では「日曜大工」というような意味合いをもつ。庭づくりについていえば,垣,柵,テラス,デッキ,簡単な石工事や池工事などを専門家に依頼せずに自分でつくること。

 E



EC 【植・科】
 "Electric Conductivity"(エレクトリック・コンダクティビィティ)の略で,電気伝導度のことをいう。土壌中のECを測定すれば,塩類濃度が分かり,植物がどの程度の生育障害を起こすかを判定することができる。

EM 【園】
 "effective microorganism"の略。園芸用堆肥をつくるのに使う発酵促進剤のこと。

EMAS 【環】 
 "Eco-Management and Audit Scheme"の略で,企業活動における環境パフォーマンスの継続的な改善を目的に,1993年7月に施行,95年4月から運用が開始されたEUの規則。工場・事業場が環境マネジメントシステム(EMS)を構築し,内部監査の結果を環境声明書にまとめ,それを外部の公認環境認証人が検証して公表する枠組みで,EMSの継続的改善のみで環境パフォーマンスを直接問わないISO14001より一歩踏み込んでいる。

EPA 【環】 
 "Environmental Protection Agency"(米国環境保護庁)の略称。人の健康と,生命が依拠する水,大気,陸地などの自然環境を保全することを目的に,1970年に設立された。大気保全(CAA=大気浄化法),水質の浄化及び保全(CWA=水質浄化法),汚染された土地の浄化(CERCLA=いわゆるスーパーファンド法),廃棄物の適正処理(RCRA=資源保全回収法)のほか,食物の安全管理,リスクマネジメント,物流など広範な対象領域と根拠法令,そして強い権限を有する。1999年10月に承認された2000年会計年度予算は,75億9,000万ドル(約8,000億円)。 

EPE 【環】
 "Environmental Performance Evaluation"の略。環境パフォーマンス評価のこと。組織の環境に関する活動や実績などを,定性的・定量的に評価する手法のこと。国際規格としては,ISO/TC207におけるSC4でISO14031として策定が進められ,1999年に発行された。基本的には環境マネジメントシステム(EMS)同様P−D−C−Aのサイクルで運用し,評価するための「指標」の選択・開発が重要となる。中小企業などEMSを構築していない事業者が,独自にまた簡便に環境保全に取り組む有効なツールとして注目され,日本でもISO14031の発行を受けて,環境省が99年9月に「環境活動評価プログラム」を改訂した。

EPI 【環】  
 環境パフォーマンス評価を行うために開発される指標のことで,"Environmental Performance Indicaters"の略。大きく運用面とマネジメント面のパフォーマンス指標に分けられる。事業者が内部の評価・意志決定の際に自らこれを用いて,関連情報を取りまとめて広く開示することにより,事業者の取り組みの促進に役立つとされる。EPIに関しては,環境省が2000年5月に検討会を立ち上げて,事業活動に伴う環境負荷量など,事業者のEPIのための指標群を整理している。

 F



F1種 【植】
 "first filial hybrid"。1代雑種。異なる品種を交雑させた雑種の1代目。

 G



GEMS 【環】
 地球環境モニタリングシステムのことで,UNEPが行っている地球監視を目的としたプログラムのひとつ。1974年から始まり,気候・健康・再生資源・海洋汚染・越境汚染などに関して,地球規模で現在どのようなことが起こっているかをチェックしている。

 H



HOPE計画 【環・建】
 "housing with proper environment ―[YEN]"の略。地域固有の環境を備えた住居づくり。1983年に始まった地域住宅計画。

 I



IFHP 【都】
 "Intemastional Federation for Housing and Planning"の略。住宅問題,地域・都市計画に関する国際会議で,「国際住宅・都市計画会議」と訳される。本部はオランダのハーグにある。

IFLA 【般】
 "International Federation of Landscape Architects"の略。ユネスコ本部の傘下団体で本部はフランスのヴェルサイユにある。「国際造園家会議」を主催する団体で,IFLA憲章によるとその活動目的は,「ヾ慙△粒惱僉Ψ歃冀賃里範係を保ち,造園専門家の国際的な発展と振興を図る」,「公共の福祉のため,美的活動や社会の変革を通じ造園家の職能を確立する」,「J弧声匆馮展の基盤となる生態系の複雑なバランスを解明し保護すること」,「し粉僂離妊競ぅ鵝ご浜,保全,開発に関して造園技術の水準を高めるとともに,人為的な改変に対する責任を負う」の4点となっている。

IFPRA 【他】
 "The International Federation of Park and Recreation administration"の略。国際公園およびレクリエーション行政連合のこと。1957年の設立で,日本加盟は1966年。3年に1度国際会議を開催。本部はロンドンにある。

ISO 【他】
 "International Standardization Organization"の略で「国際標準化機構」のこと。「イソ」「アイソ」あるいは「アイエスオー」と読む。1947年に設立された民間組織で,工業製品やサービスの国際取引のために,科学技術や経済活動などの標準化を行うことを目的とする。JIS(日本工業規格)の国際版と理解すればわかりやすい。現在では80カ国を超える国々が加盟(日本は1952年に加入)。本部はスイスのジュネーブ。ISO9000シリーズは「品質管理および品質保証のシステムに関する一連の国際規格」。ISO14000シリーズは「環境管理システムと環境監査に関する国際規格」。

IPCC 【環】 
 "Intergovernmental Panel on Climate Change"の略。世界各国政府が地球温暖化問題に関する議論を行う公式の場として,国連環境計画(UNEP)と世界気象機関(WMO)が共同で1988年に設置。温暖化に関する科学的な知見や,影響及び対策,社会・経済的な影響評価などの視点から検討を進め,国際的な対策を進展させるための基礎となる技術的な知見,情報を集積,公表している。5年おきに評価報告書を取りまとめていて,2001年3月頃に第3次評価報告書の統合報告書が承認された。  

IPP 【環】 
 "Integrated Product Policy"の略で,欧州で近年導入されている新しい環境政策概念。従来の環境政策のように発生源,物質,環境媒体等に着目するのではなく,生産,流通,消費,廃棄の全てのライフサイクルにおける,全ての製品の環境負荷を削減することを目的とする。EUでは,環境管理・監査に係るEU指令に基づくEMASシステムの構築や生産者責任制度の導入,EUレベルのエコラベルシステムに関するEU規則発布など,IPPに資するさまざまな取り組みが既に進められていて,2001年2月にIPP緑書(グリーンペーパー)を策定・公表。

ITTO 【他】
 国際熱帯木材機関ともいい,1986年に国際熱帯木材協定を運用する機関として設立される。木材生産国と消費国が加盟し,熱帯木材市場の価格安定,熱帯雨林の保護と育成を目的として活動している。本部は横浜市に置かれている。

IUCN 【環】
 ユネスコ(国連教育科学文化機関)の支援で1948年につくられた自然保護機関で,国際自然保護連合とも呼ばれる。本部はスイスのグランで,6つの委員会から成り,レッド・データ・ブックを発行し,世界自然保全戦略を策定している。政府機関から民間組織まで幅広い団体が参加しており,1997年の時点で71か国・102政府機関・約628の民間組織が加盟している。日本からは,環境省・日本自然保護協会・世界自然保護基金日本委員会などが加盟。

IUFRO 【他】
 "International Union of Forestry Research Organizations"の略で「国際林業研究機関連合」のこと。1892年に設立し1999年に組織再編。

 J



JA 【般】
 "Japan Agricultual Cooperatives"の略。農協の愛称。

JFPC 【他】
 "Japan Flower Promotion Center"の略で「(財)日本花普及センター」のこと。フラワーデータブックを毎年発行している。

JFTD 【園】
 "Japan Florists'Telegraph Delivery Association"(社)日本生花通信配達協会の略称。

JHBS 【園】
 "Japan Hanging Basket Society"の略称で,「日本ハンギングバスケット協会」のこと。1996年に設立。

JIS 【材】
 "Japanese Industrial Standards"の略で「日本工業規格」のこと。日本の鉱工業製品に関する国家規格。合格品にはJISマークがつく。

JT 【園】
 "Japan Tobacco"日本たばこ(株)の略称。JTは日本のたばこの生産販売を一手に行っているが,花卉植物の新品種改良などでも実績があり,最も早い時期に花卉産業に参入した異業種組織として注目された。

JV 【工】
 "joint venture"の略で「ジョイントベンチャー=共同企業体」のこと。建設工事を複数業者で行う共同経営施工方式の一つ。

 K



KYK 【工】
 「危険・予知・活動」のことで,それぞれの頭文字をとって「KYK」という。毎日の作業開始前のミーティングのなかで実施するもので,その日の作業手順,仮設設備,使用機械などに潜んでいる危険要因について作業員同士で検討し,その対策を全員で確認して実行することにより,災害の発生を未然に防ぐ活動をいう。

KYT 【工】
 「危険・予知・訓練」のことで,それぞれの頭文字をとって「KYT」という(訓練は"Training")。毎日のKYK(危険・予知・活動)を短時間で円滑に,かつ効果的に進めるための体験学習のこと。KYTの実施法としては,現場と類似した状況を設定したイラストシートを準備し,リーダー(司会進行役)と書記(リーダーが兼ねても可)を決め,少人数(5〜6人)でその状況に潜む危険要因とその対策を本音で話し合い,問題解決法を導くというものであり,それにより毎日のKYKの進め方を学ぶ。KYTの具体的な進め方としては,「仝従把握(危険の発見)→∨楴糎Φ罅粉躙吋櫂ぅ鵐箸旅覆蟾み)→B从樹立(実施可能対策を立てる)→ぬ槁言瀋蝓塀電声損楝从の絞り込み)」という4ラウンド法が一般的である。

 L



LCC 【建】
 "life-cycle cost"の略。ライフサイクルコスト。建築物の維持管理費や供用期間にかかる費用などを総計した費用。

LCCO2 【環】 
 建築に起因するCO2排出量を算出するために,建物寿命1年あたりのCO2排出量を評価する手法のことで,ライフサイクルCO2の略。手順は,評価対象建物の資材消費量や建設時の物資輸送距離,暖冷房照明等のエネルギー消費量などを算定し,各過程での誘発素材量やエネルギー消費量,CO2排出量,廃棄物負荷等を算出し,影響項目間の重み付けを行って総合評価する。建設時の地球環境への影響としては,鉄鋼,セメントなど素材製造工程での誘発CO2排出が大きいとされている。

 M



MAB 【環】
 "Man and the Biosphere Programme"の略。「マブ計画」すなわち「人間と生態圏計画」のこと。ユネスコの環境問題を調査研究する。

 N



NACS-J 【環】
 "Nature Conservation Society of Japan"の略で「日本自然保護協会」のこと。1951年に設立。

(環境)NGO 【環】
 自然保護など環境問題に取り組んでいる非政府組織(民間団体)のこと。国際自然保護連合(IUCN),世界自然保護基金(WWF),グリーンピースなどのような国際組織から,日本各地にある個人の知識や労力を提供する自主的組織までさまざまな団体がある。現在の国連の環境活動はNGOなくしてはあり得ないまでになっている。

NPO 【般】
 非営利団体が法人格を取得することを容易にして,その活動をさらに組織化して活発にすることを目的につくられたもの。アメリカのNPO法を手本に作られたもので,阪神・淡路大震災でのNPOの活動実績が直接的なきっかけとなって,1998年に制定された。

 O



(環境)ODA 【環】
 政府開発援助(ODA)の中で,環境に関するものへの援助を指す。主に開発途上国に,環境保全やそのための事業援助などに対する技術・経験・資金などの援助を行う。ところが,現在では先進国の政治的・経済的な要因が背景にあり,開発途上国側でもODAを政治的な取引として使うケースもあり,必ずしも環境のことだけを考えて環境ODAを行っているわけではない。

 P



PC 【材】
 "precast concrete"の略で,「プレキャストコンクリート」のこと。現場ですぐ組み立てられるように,工場で大量生産したコンクリート製建材。

PFI 【他】
 「プライベート・ファイナンス・イニシアチブ(Private Finance Initiative)」の略。公共サービスの提供を民間主導で行うこと。公共施設等の設計,建設,維持管理及び運営に,民間の資金とノウハウを活用し,効率的かつ効果的な公共サービスの提供を図るという考え方である。「小さな政府」を目指す行政改革の一環として,1992年にイギリスで導入された。日本では,1997年11月の緊急経済対策や98年4月の総合経済対策に盛り込まれ,99年7月にPFI法が成立,同年9月に同法が施行された。これに伴い,内閣内政審議室に民間資金等活用事業推進委員会(PFI推進委員会)が設置された。2000年3月にはPFI法の規定に基づき「民間資金等の活用による公共施設等の整備等に関する事業の実施に関する基本方針」が公布された。

pH 【科】
 pH(ペーハー)は溶液の酸性やアルカリ性の度合いを示す単位で,土壌溶液のpHは植物の生育に大きなかかわりを持つ。 0〜14の段階であらわし,中性はpH7,酸性度が強まるにしたがって順次にpH6,pH5,pH4……,またアルカリ度が強まるにしたがって順次にpH8,pH9,pH10……のようにあらわす。

PL法 【他】
 "product liability law"の略で「製造物責任法」のこと。日本では1994年に成立。製造物の欠陥から生じた,人命や身体・財産の損害について製造業者などに無過失責任を負わせる。

ppm 【科】
 "parts per million"の略。100万分のいくつかに当たるかを示す語。濃度・存在比率などを表すのに用いる。百万分率。例えば,水1リットルに1mgの酸素が溶けていた場合,水1リットル=100万mgであるから,溶存酸素は1ppmということになる。水中の溶存物質(残留農薬・各種イオン・有機水銀など),大気中の物質(二酸化炭素,チッ素化合物その他)などの濃度表示によく使われる。

 R



RC 【材】
 "reinforced concrete"。「鉄筋コンクリート」の略称。

RM 【工】
 "reinforced masonry"の略で「補強組積造」のこと。石やレンガを組んで積み上げる組積造に,鉄筋コンクリートを合体させて耐震性などを高めた建築技法。

 S



SEA 【環】 
 "Strategic Environmental Assessment"の略。「戦略的環境アセスメント」と訳される。事業を実施する前の政策立案,計画,プログラムなど事前段階で事業の環境影響を評価し,代替案の検討など環境配慮を確保するための手続きを明確化した環境アセスメント手法のこと。欧米等の主要先進国ではSEAの導入・整備が進められているが,日本では環境影響評価法の争点となったものの導入は見送られ附帯決議にとどまった。しかし,制度化を求める機運は高く,地方自治体が条例に盛り込む動きもある。

SFRC 【材】
 "steel fiber reinforced concrete"。「鋼繊維強化コンクリート」の略称。

SRC 【材】
 "steel reinforced concrete"。「鉄骨鉄筋コンクリート」の略称。

 T



TECRIS 【建】
 「テクニカル・コンサルテーション・レコード・インフォメーション・サービス(Technical Consulting Records Information Service)」の略で,「テクリス」と読む。公的発注機関(国,地方自治体,およびNTTや電力会社,JR等の公益民間企業を指す)がコンサルタント業務発注先の選定時において手続きの透明性,競争性,客観性をより高めつつ,技術力に信頼のおける業者を選定するために,企業の業務実績情報・技術者情報のデータベースを構築し情報提供する測量調査設計業務実績情報サービスのこと。

 U



UNCED 【環】
 "United Nation Conference on Enviroment and Developmwent"の略。地球サミットとも呼ばれ,地球的規模での環境問題に関する国際会議のこと。1992年6月にストックホルム会議開催20周年を記念して,ブラジルのリオ・デ・ジャネイロで開催された。正式名は「国連環境と開発に関する世界会議」で,180か国が参加,持続可能な開発を目指すリオ宣言と,そのための行動計画であるアジェンダ21が採択された。

UNEP 【環】
 "United Nations Environment Programme"の略。国連環境計画ともいい,1972年にスウェーデンのストックホルムで開かれた国連人間環境会議での宣言や計画を実施するために1973年1月に設立された機関のこと。本部はケニアのナイロビに置かれ,オゾン層の保護・有害廃棄物の輸出監視・温暖化防止などの活動を主導してきた。日本では1993年にUNEP国際環境技術センターが置かれた。

UPOV条約 【植】
 "International Union for the Protection of New Varieties of Plants"「植物の新品種の保護に関する国際条約」。植物の新品種の育成者の権利を承認し,保証することを目的に,国際的な協力関係をつくるための国際条約。1961年に制定され,1972年と1978年に一部改正。事務局をスイスのジュネーブに置く。

 W



WCED 【環】
 "World Commission on Environment and Development"の略で,「環境と開発に関する世界委員会」のこと。「国連環境特別委員会」ともいい,1984年に発足。

WCS 【環】
 "World Conservation Strategy"の略で「世界自然資源保全戦略」のこと。国際自然保護連合が作成した地球の資源を守る行動計画。

WWF 【環】
 世界28か国に国内委員会をもつ,世界最大の自然保護団体のこと。1961年に世界野生生物基金として設立,1986年に世界自然保護基金と改称された。スイスのグランに本部を置き,野生生物の保護など世界の自然保護計画を支援している。手がけた事業としては,インドトラ作戦,ジャイアントパンダWWF・中国共同プロジェクト,ケニアのフラミンゴ保護区の買収などが有名である。



一般社団法人
日本造園組合連合会
(略称:造園連)

〒101-0052 
東京都千代田区神田小川町3-3-2
マツシタビル7階
地図情報
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FAX:03-3293-7579
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にわ丸